給湯器の故障は火災保険で直せる？条件や流れを紹介！

結論からお伝えすると、条件を満たしていれば給湯器の修理にも火災保険が使えます。火災保険を使って給湯器を修理できれば、自己負担額をグッと抑えられますので、事前に条件や申請方法などを調べておくことが大切です。実際に、「火災保険の条件を満たしていたのに、全額自己負担で修理をしてしまった」と後悔している方もいますので、事前に知識を身につけておきましょう。

では早速、火災保険を使って給湯器を修理できるケースについて詳しく解説していきます。

自然災害による故障の場合

火災保険は、自然災害による損害を補填するための保険です。そのため、給湯器の故障原因が自然災害によるものであると証明できる場合は、火災保険を使えます。自然災害とは、

・火災

・落雷

・台風

・洪水

などを指します。ここで注意していただきたいのは、地震による被害は火災保険でカバーできないということです。地震によって壊れた給湯器を火災保険で修理したい場合は、火災保険に付帯する形で「地震保険」に加入しなければなりませんので注意しましょう。

電気的機械的事故特約が付帯されている場合

火災保険には「電気的機械的事故特約」というのがあり、この特約に加入していないと、たとえ自然災害で故障したことを証明できた場合でも、火災保険は使えません。そのため、給湯器を火災保険で修理したいという場合は、事前に「電気的機械的事故特約」がついているかを確認しておきましょう。

建物に火災保険の特約が付帯されている場合

火災保険の補償対象は、以下3つです。

・建物のみ

・家財のみ

・建物と家財

火災保険を使って給湯器の修理を行う場合は、保険の対象に「建物」が含まれているかどうかを確認しなければなりません。中には、「給湯器は家財ではないの？」と感じる方もいると思いますが、給湯器は建物に含まれます。建物が補償対象でない場合、給湯器の修理に火災保険は使えませんので注意してください。

では次に、火災保険を使って給湯器を修理できないケースについて、詳しく見ていきましょう。

経年劣化による故障の場合

先ほども解説したように、火災保険は自然災害による損害を補填するための保険です。そのため、経年劣化による故障には適用されません。経年劣化による故障については、全額自己負担で修理もしくは交換をしなければなりませんので注意してください。

被害金額が免責金額を下回る場合

火災保険には、免責金額が設けられていることがほとんどです。免責金額というのは、給付金の支払いを免除される金額のことです。例えば、免責金額が10万円だった場合、給湯器の修理費用合計が10万円を超えれば火災保険を使えます。ただし、修理費用の合計が10万円以下の場合、火災保険が適用されませんので、全額自己負担で修理をしなければなりません。

地震が原因で故障した場合

繰り返しになりますが、地震が原因で給湯器が故障した場合、火災保険は使えません。ただし、火災保険に付帯する形で「地震保険」に加入しておけば、地震で給湯器が壊れてしまった場合でも保険を使って修理できる可能性が高くなります。

火災保険を使って給湯器を修理する方法

火災保険を使って給湯器を修理するときの流れは、以下の通りです。

ステップ1：被害状況を確認する

ステップ2：保険会社に連絡をする

ステップ3：見積依頼をする

ステップ4：書類を作成する

ステップ5：現地調査を依頼する

ステップ6：保険金を受け取る

火災保険は自動的に適用されるわけではなく、自分で申請をしなければなりません。また、自分一人で申請や手続きを行うのは難しく、修理業者の力を借りる必要がありますので、信頼できる業者を見つけて相談しましょう。

給湯器の修理には、火災保険が使える場合もあります。

火災保険を使って修理ができれば、自己負担額をグッと抑えられます。

ただし、火災保険は無条件で使えるわけではなく、いくつかの条件を満たし、自ら申請をしなければなりません。

火災保険を使って給湯器を修理したいという方は、今回紹介したことを参考にしながら、ひとまず条件を満たしているかを確認してみてください。

条件を満たしている場合は、書類を準備したり、見積もりを保険会社に提出したりする必要がありますので、早急に修理業者に連絡をして準備を進めていきましょう。